エアライン, 解説・コラム — 2021年8月2日 14:00 JST

「”評価”という言葉はなるべく使わない」特集・JALパイロット訓練、自家製データベース活用

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 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で、国際線を中心に大量運休が生じた2020年。航空各社も軒並み過去最大の赤字を記録し、感染者数の増加傾向が続く今年も、依然として厳しい状況が続いている。コロナ前は世界的に人手不足が問題となっていたパイロットも、海外では解雇する航空会社が出たほどだ。

 厳しい経営状況は、日本航空(JAL/JL、9201)も例外ではない。2021年3月期通期連結決算(IFRS)は、最終損益が2866億9300万円の赤字(20年3月期は480億5700万円の黒字)となり、9年前の再上場以来初めて通期最終赤字となった。国際線の旅客便が大量運休したものの、約7000人いる客室乗務員の一時帰休は実施せず、乗務のない日は教育や訓練に充てた。

JAL CB-CTに携わる荻政二機長(右)と京谷裕太機長=PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 パイロットも同様で、技量向上や教育と並行して、世界で採用が進む訓練・審査制度「EBT(Evidence-based Training:証拠に基づく訓練)」の理解を深めることなどにも時間を費やした。EBTは世界中の航空会社による実際の運航や訓練などで得られたデータを「証拠(Evidence)」と位置づけ、航空機の自動化などによるヒューマンエラーをはじめ、現在の機材や運航環境に合った訓練や審査を行うもの。JALではEBTを2017年度から導入している。EBTの概念を各パイロットに深く理解してもらい、訓練の質を高める狙いがある。

 さらにその前の2012年から、JALは訓練を見直していく中でパイロットが自ら開発したデータベース「JAL CB-CT」の運用をスタート。客室乗務員の訓練にも、今春から応用を始めている。CB-CTのデータベース開発者として3代目の京谷裕太機長と、2代目開発者で運航訓練審査企画部定期訓練室の室長を務めるボーイング777型機の荻政二機長に、パイロット訓練の現状と将来像を聞いた。(肩書きは取材当時)

—記事の概要—
破綻で激変したパイロット訓練
教官の主観ではなく事実に基づく指摘
FileMakerだから毎年変えられた
社内開発を続ける意義
CA訓練にも展開
「評価」をなるべく使わない

破綻で激変したパイロット訓練

 JALがパイロットの訓練を大きく変えたきっかけは、2010年1月の経営破綻だった。資格維持以外はパイロットの訓練ができなくなり、新人養成は全面停止。これを逆手に取り、日常の訓練を行いながらでは難しい訓練内容の全面見直しに着手した。その一貫で、「Competency Based Check and Training(コンピテンシーに基づいた評価と訓練)」を実施するシステム「JAL CB-CT」を構築。米クラリスのデータベースプラットフォーム「FileMaker(ファイルメーカー)」を使い、2012年にパイロット自らシステムを構築した。

JALのパイロット訓練について説明する荻機長(右)と京谷機長=PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 知識や技術といったコンピテンシー(評価要素)に基づいて訓練を構築することで、パイロットの能力や訓練の進捗を可視化。強みと弱みの把握や、パイロット個人と組織全体のどちらに起因する問題なのかといった分析に役立てている。評価基準を明確にすることで、訓練を受ける側だけでなく、教官のレベルを平準化して教える側の質の向上にもつなげている。

 まもなく稼働から10年を迎えるJAL CB-CT。現在開発を担当している運航訓練審査企画部訓練品質マネジメント室の調査役機長である京谷さんは、「2019年度からは、パイロットの能力向上訓練などに使用する定期訓練審査用の『CBCT Recurrent』と、副操縦士が機長に昇格時など乗員養成に使う『CBCT Upgrade』の2つに分かれました」と説明する。これまでは一つのデータベースで運用していたものが、ニーズに合わせて分離したという。CB-CT導入によるパイロットの意識、訓練に求められる要素、目指す内容の変化に合わせて、CB-CT自体も進化しているのだ。

 これまでにグループ航空会社のパイロット訓練にCBCT Recurrentを展開済みだが、4月からは客室乗務員にもCB-CTが導入され、コンピテンシーに基づく訓練がパイロット以外の職種にも広がっていく。

教官の主観ではなく事実に基づく指摘

 JAL CB-CTでは、訓練や審査を受けたパイロットに対し、教官が「あなたの能力はまだ低い」などと主観的に説明するのではなく、「こういうことが起きていた」といった客観的な表現で指摘していく。そして、課題となる事象がなぜ起きたのか、どういった能力があれば対処できるかなどを分析し、技量向上につなげる。

教官はCB-CTを構築したノートパソコンをシミュレーターに持ち込む=13年6月 PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 訓練内容の可視化だけではなく、パイロットがトラブルに遭遇した際、より実践的な対応力をつけることもCB-CT導入の重要な役割だ。

 従来の訓練は、故障が多かった初期のジェット機の事故原因に基づくもののため、故障が起きにくくなった今の航空機では、ヒューマンエラーなど機械的な故障とは別の要因に対処する能力を向上するためには、訓練そのものを見直す必要があり、その答えの一つがCB-CTの導入だった。

 普段から対処を求められる機会の多い大雪など悪天候での操縦、バードストライクが発生した際の対処と、より実践的なシーンを想定した訓練を受け、その結果を客観的に評価することで技量を向上していくものと言えるだろう。

 CB-CTの開発初期段階では、パイロットが使うマニュアル類の内容をデータベースに落とし込む作業もあった。しかし、同じ単語でもマニュアルによってカタカナ表記だったり、英語表記だったりと表記揺れがあり、機長が7-8人集まってタグ付けをした。これにより、タグを検索すれば該当する内容を検索できるようにした。

FileMakerだから毎年変えられた

 コロナ前の2019年11月。都内で開かれたFileMakerのカンファレンスに、荻さんと京谷さんは講師として招かれた。CB-CTの現在の開発者である京谷さんは、参加者にパイロットの仕事を説明する際、「エラー対応が仕事のすべてと言っても過言ではありません」と、飛行機の操縦桿を握る仕事のイメージとは違った側面を紹介した。そして、対応能力を向上させるためには、各パイロットの能力をデータベースで可視化した上で、教官の主観ではなく客観的な事実に基づいて課題を指摘していくことの重要性を説いた。

FileMakerのカンファレンスで講演するJALの京谷機長=19年11月6日 PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 かつてパイロットが受けていた訓練について、荻さんは「上から降りてきたものをやるやり方だったので、『こうやったら良くなるのに』とは、なかなか言えませんでした」と打ち明けた。CB-CT導入後、毎年のようにシステムを改善できたのは、FileMakerを使い、自分たちで構築したところが大きかったという。

 カンファレンスの質疑応答では、イノベーションをなぜ続けられたかとの質問が出た。

 「うまくいくかも、日本人になじむのかもわからなかったです」と、訓練を大きく変えた当時を振り返る荻さんは、「開発を外部にお願いしていたら、改良するたびに関連部門や役員に説明する必要があります。毎年のようにデータの取り方を変えていましたが、FileMakerだから毎年変えられたと言えます」と応じた。

 訓練システムを構築する上で必要となる要素を理解しているパイロットが自ら開発していくことが、暗中模索でスタートしたプロジェクトを軌道に乗せる上で不可欠だったという。

FileMakerのカンファレンスで講演するJALの荻機長=19年11月6日 PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

社内開発を続ける意義

 当初は紙ベースのものをFileMakerに入力し、データ化するところから始まったJAL CB-CT。通常であればデータベースの構築は外注するが、パイロット自ら改良を進めていくことで、訓練や審査の見直しに合わせてほぼ毎年アップデートしていくことができた。

「試しているからこそ、自信を持っています」と話す荻機長=PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 初代開発者は、その後エアバスA350型機の教官に異動した機長の和田尚さん。荻さん、京谷さんと、3人ともデータベースの構築や改修を1人で行ってきた。担当を交代する際は、前任者のデータベースとは別の次世代システムを構築し、完成するとデータを統合する形で置き換えてきた。

 荻さんが京谷さんに開発をバトンタッチする際は、データベースのアカウント管理など、入口にあたる部分を手伝ってもらうところから始めた。3人が作ったデータベースを比べると「デザインに好みの違いが出ますね」(京谷さん)と三者三様で、デザインも含めて開発は自由度を持たせているという。

 この点について荻さんは、「インターフェースのデザインも違うのですが、データを取るという目的を達成するためにデザインがあるので、どうやってデータを取ればいいかで変わってきますね」と、開発時期ごとにデータの扱い方が変わってきたことが、それぞれのデザインと密接に関係している。

 2020年度からは、FileMakerに精通した社外のコンサルタントにも定期的に意見を求めるようになったが、開発主体はあくまでもパイロット。「設計をお願いするのではなく、自分たちでひっかかったところ、うまくいかなかったところで助言していただいています。ほとんど独学だったので、TIPS的なものが大きいですね」(荻さん)と、システムが目指す方向が明確になった今は、実現したい機能をより良い形で具現化するフローになってきている。

 自ら開発することは担当するパイロットの負担も大きいが、得られる物も多いという。荻さんは「例えば、世界では5段階評価を取り入れている部分も、うちはやめました。評価の仕方を変えるのも、売っている物だとお金も掛かりますが、FileMakerではトライアンドエラーができました。試しているからこそ、自信を持っています」と、国内外から問い合わせがあった際、自信を持って今のシステムを説明できるという。

 5段階評価の場合、「どういう行動をして欲しかったか」「この部分が強い/弱い」といった議論につながらず、単に良い評価を得られず残念だった、で終わってしまう可能性があったためだ。「教えるだけでなく、気づいてもらうことに移行しています」と、荻さんは訓練に求める内容の変化を指摘した。

 京谷さんは「言葉で表わすと“成熟”でしょうか。ある程度の土台を作り、設計はできたので、その上の建物は、流行り(はやり)に応じたものを建てられます」と表現した。

CA訓練にも展開

 データベース開発が軌道に乗った今、すべての工程にパイロットが携わるやり方で今後も支障がないのかも検討課題になった。今は減便で以前よりは余裕があるパイロットのスケジュールだが、需要回復後にどのような状態になるかは見通せない。

JAL CB-CTのスクリーンショット(同社提供。一部加工しています)

客室乗務員向けシステムのスクリーンショット(JAL提供。一部加工しています)

 そこで、社内で開発する体制は維持するものの、従来のようにパイロットが1人で開発するのではなく、業務企画職と呼ばれる訓練部門で働く地上勤務の社員にも開発に関わってもらい、パイロットと一緒にチームで作っていくようにした。

 「会社としては、パイロットは飛んでなんぼの世界です。今後も設計にはパイロットが携わるべきですが、一緒に作っていくやり方を進めています」と京谷さんは説明する。

 そして、コンピテンシーに基づいて訓練を評価する手法は、2020年度から客室乗務員が所属する客室本部でも導入を開始。京谷さんは「客室乗務員の中に、火が付きやすい人がいたので、勝手に進んでいってくれました」と笑う。今年4月からは従来は紙でやっていた訓練や普段のフライトの評価などを、FileMakerで運用できるようにした。

 一方で、JALの客室乗務員は約7000人と、パイロットの3倍以上にのぼるという。7000人がアクセスしても大丈夫なシステム構築など、従来とは異なる課題を乗り越える必要があった。

 荻さんは「現場のクオリティーをいかに良くするかです。そのためには何でもやってきました」と振り返る。京谷さんは「結構楽しかったです。応用できるものもあり、評判が良ければ整備や空港部門にも展開していきたいです」と話す。

「評価」をなるべく使わない

 JALのパイロット訓練は、CB-CTなどの導入でどう変わったのか。「“評価”という言葉をなるべく使わないように心掛けています。通信簿や、採点しているという考えになってしまいがちだからです」と京谷さんは指摘する。「成績管理のツールではないので、評価する側も成長するツールにしていきたいです」(京谷さん)と、評価者の成長も重要な要素だ。

「評価という言葉をなるべく使わないように心掛けています」と話すJALの京谷機長=PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 荻さんは「主に訓練生に発言してもらうようにしています。しかし、そうさせるために教官はどう言ったらいいのか、それができる教官をどうやって育成するのか。何のためにやるのかが理解され、ゴールが設定されないとうまく行かないですね。安全運航は、どういう訓練をしたから安全と言い切れるのかです」と、教官の育成や成長が重要だと説明する。

 「こうしなさい、やります、ではダメ。腹落ちする説明ができる教官を育てないといけません。そのために評価項目をどうするかを考えてきました」(荻さん)と、評価項目作りとの関係に触れた。

 単にパイロットの訓練結果を評価するのではなく、なぜその訓練を実施するのか、自分の訓練結果はどの部分が良く、どこを改善すべきなのかを、事実に基づいて改善していく。言葉でまとめると簡単だが、評価システムを自ら改善してきたからこそ、限られた予算と時間で新しいシステムを構築した。システム開発に興味を持つ人がさらに増えると、より深掘りしやすい環境が実現しそうだ。

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