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スカイマーク、片側エンジンで着陸後の地上走行 省燃費策を強化

 スカイマーク(SKY/BC、9204)は6月1日、環境負荷の低減や燃料消費量の削減に向けた「省燃費運航」の取り組みを強化すると発表した。中東情勢に起因する航空燃料の供給懸念や燃料価格の高騰を受けたもので、地上では新たに窓のシェード(日よけ)を下ろし機内温度の上昇を抑制するほか、着陸後は片側エンジンのみで地上走行する。

スカイマークの省燃費運航策(同社サイトから)

省燃費運航の取り組みを強化するスカイマーク=26年5月 PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

 省燃費運航への新たな取り組みのうち、窓のシェードは駐機中から地上走行中に下ろし、地上での燃料消費につながる機内の温度上昇を抑制する。直射日光を遮(さえぎ)ることで機内の温度上昇を物理的に防ぎ、空調を動かすAPU(補助動力装置)の稼働を抑制。スカイマークによると、APUの稼働時間を1分短くすることで、約1.8キロの燃料削減が見込まれるという。また駐機中にはGPU(地上動力装置)を活用し、APUの稼働を抑制する。

 着陸後は、2基あるエンジンのうち片側1基のみで地上走行する。年度内の実施を予定しており、同社は安全性には問題ないと説明する。

 このほか、高度や速度、搭載燃料量などの飛行計画の策定にソフトウェアなどを活用し最適化する。

 これらの省燃費策を羽田発福岡行きで実施した場合、合計で約113キロ、全体の約2.5%の燃料削減が見込まれるという。

 スカイマークは環境負荷低減の一環として、新機材のボーイング737-8(737 MAX 8)を導入。同機にはCFMインターナショナル製LEAP-1Bエンジンを搭載し、現行の737-800と比べて航続距離が約1000キロ伸びる。1座席あたりの燃料消費量とCO2(二酸化炭素)排出量は約15%減るという。このほか廃食油などを原料とするSAF(持続可能な航空燃料)も導入し、CO2排出量を削減する。

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