売上高2兆円へのカギ握る「対応力」　特集・JAL中期計画2018

　売上高2兆円、営業利益2500億円、時価総額3兆円、世界主要500都市乗り入れ、国際線旅客の海外販売額比率50％──。JALが2月28日に発表した中期経営計画のローリングプランには、現中計が始まった2017年度の10年後にあたる、2027年度までのグランドデザインが示された。冒頭の数字は、営業利益率10％以上を維持した上で、2027年度までに実現を目指すものだ。

　「昨年4月に中期計画を発表した後に、株価が大きく下がったが、アナリストとざっくばらんに話して誤解が解けた」と、植木義晴社長は打ち明ける。「コミュニケーションの大切さを痛感した。これからも数字を伴って発表していきたい」（植木社長）と、グランドデザインで数字に踏み込んだ経緯を説明する。

　2018年3月期通期の連結業績見通しは、売上高が1兆3660億円（17年3月期比6.0％増）、営業利益は1660億円（2.5％減）、経常利益は1580億円（4.2％減）、純利益は1210億円（26.3％減）と、増収減益を見込む。中計の最終年度となる2020年度の目標としては、売上高1兆6000億円、営業利益1800億円、EBITDAR3500億円を掲げた。

　一方、アジアや北米の航空会社は、日本を経由しない20時間前後の直行便を相次いで発表している。訪日需要は旺盛なものの、成田空港の通過客が2割近く前年を割り込むなど、周辺環境は厳しくなっている。JALはどのように計画を進めていくのだろうか。

—記事の概要—
・路線網はWIN-WINで
・アジア北米接続に懸念材料
・求められる「対応力」

路線網はWIN-WINで

　今回のローリングプランでは、機材に関しては大きな動きは見られなかった。2020年度末時点で国際線92機、国内線